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こんにちは、家庭発電所所長のjal_1980です。
今回はハウスメーカー主催のアフターFITセミナーが開催しました、参加した様子・感じた事をリポートします。
私が家を建てたハウスメーカーはセキスイハイムです。きっと皆さんもＣＭで見かける阿部寛さんが思い浮かんだ事でしょう（( ´∀｀ )）
太陽光発電付き住宅を一番販売しているので顧客の気になっている事に対して現在までに分かっている事、今後の動向や自家消費への提案を定期的に行っているそうで毎回満員御礼だそうです。(他人事ではなく当事者なので関心の高さが解ります・・・)
今回は都合良く参加する機会に恵まれました、太陽光発電を行っているみなさんへ情報共有できればと思います。(画像出典：セキスイハイムHPより)
ちょっとショッキングなお話から・・・。せっかく今まで高い固定金額で発電した売電収益が回収されてしまったら皆さんどうしますか？
その正体は再エネ賦課金です。
太陽光発電の固定買取コストが反映されているのですが高騰しています・・・
太陽光発電を行っている世帯はオール電化住宅が多い事でしょう、当然ですが従量電灯契約(の一般家庭)より当然電気使用量が多いのです。一月当りの平均だと一般家庭(ガスまたは灯油と電気の併用)290kwhに対してオール電化住宅は660kwhです。
これをもとに再エネ負担金を算出してみます。(再エネ負担金 ＝ 電気使用量kwh × 再エネ賦課金単価kwh/円)
一般家庭の平均再エネ負担金 ＝ 290kwh × 2.9＝ 841円
オール電化住宅の平均再エネ負担金＝ 660kwh × 2.9 ＝ 1914円
その差1073円です。
一か月あたりの差はまだ1000円ほどですが今後さらに賦課金単価が上昇すると負担はさらに大きくなることが予想できます。
さらに再エネ賦課金について掘り下げます。
現状の再エネ賦課金の比率は８割以上が事業用なのです。一般家庭用の固定買取期間は１０年ですが８割以上の比率である事業用固定買取期間は・・・
２０年です。なので再エネ賦課金負担はまだ始まったばかりであると言えるでしょう。
賦課金単価上昇はまったく予想がつきません。勝手な想像ですが下図の富士山みたいな曲線を想像しています。(ただ現在地が富士山の何合目までかはわからないので不安です・・・)
オール電化で何も対策しないと再エネ賦課金で電気料金として回収されてしまう・・・。ショッキングです。
再エネ負担金を減らすのにはどうすれば良いか？
なるべく電気を買わない。電気を売らずに自分で使う、自家消費の方法についてがセミナーの本題です。
みなさんが真っ先に思いつくのはやっぱり蓄電池ですよね。
ただ価格が高いのがネックで私も見積りは取ってみましたが導入していません。(過去記事へはこちらをクリックして下さい。)
では蓄電池を導入しないでどう自己消費するかが焦点なのですが長くなってしまったので次回へ続きます。
